【オーストラリア】スノーエキスポ、シドニーで開催

シドニー・ダーリングハーバーのエキシビション・コンベンション・センターで27日、第2回「スノー・トラベル・エキスポ」が開催された。地元豪州のほかに、北米や欧州などの企業も含む50団体以上が出展。前年を1,000人以上も上回る約6,000人が詰め掛けた。日本からは北海道、東北、長野／新潟の3地域に分かれ、約40の企業・団体が参加している。

「スノー・トラベル・エキスポ」は、ブリスベーンとシドニー、メルボルンの3都市で実施される無料イベント。ブリスベーンでは20日に行われ、前年より200人増しの2,700人を集めた。来月3日に行われるメルボルン・エキシビション・コンベンション・センターでは、昨年の約6倍となる3,000〜4,000人の集客を目指している。
　
主催者のオズボーン氏はNNAの取材に対し、10万人弱とみられる豪ウインタースポーツ人口が今後さらに増加すると主張。ただし、豪国内にはスキー場が少ないため、「時差がほとんどなく、パウダースノーを提供できる日本は目的地としての存在感を高めるだろう」と予測する。
　
同氏は、豪州人向けのスキー市場で競合となる米国や欧州の方が日本より高額な渡航費用を必要とすることを指摘。「今回出展している旅行代理店は、手ごろな料金の日本向けパッケージツアーを用意している」と話した。
　
同氏はまた、今のところ日本に行く豪州人スキーヤーが比較的富裕層で占められていることからも、掘り起こし可能な潜在市場があると分析。「ウインタースポーツの文化が根付いているだけでなく、リゾート化の進め方にノウハウを持つ日本が、このイベントを拡大するための鍵を握る」と語り、さらに多く出展を呼び掛けた。
　
国際観光振興機構（JNTO）シドニー事務所の山下次長は、日系旅行代理店以外にも、日本向けスキー旅行を扱う地元企業が参加していると説明。豪州で「スキー＝日本」というイメージを定着させたいと意欲を見せている。
　
日系代理店のジャルパックは豪企業とは切り口を変え、3年前から日本向け旅行にスキー体験も加える形の商品を販売している。通常の観光と組み合わせるため、「北海道ではなく、長野の白馬や志賀高原を売り出している」（担当者）そうだ。
　

■白馬、文化面をアピール
信州・長野県観光協会の恵崎常務理事はNNAの取材に対し、文化面や歴史的建造物などをアピールしていく考えを示した。
　
北海道のニセコは豪州資本も入っており、既に同国のスキーリゾートと認識されている。追い掛ける立場の長野県は、まず白馬がビジット・ジャパン・キャンペーンの強化地域に指定されたのに続き、昨年4月には長野・新潟スノーリゾート・アライアンス（信州・長野県観光協会、白馬村観光局、志賀高原、新潟県、妙高市観光協会、妙高高原）を結成。今年から野沢温泉も加わり、豪州人スキー客招致に力を入れている。
　
恵崎常務理事は、善光寺や松本城に加え、江戸時代の街並を残す妻籠など、日本文化を味わうことが可能な場所が多いと語る。案内の英語表示や各宿泊施設での豪州人の雇用、野沢温泉に豪州人が好むスポーツバーを開設するなどの努力を続けているという。
　
今シーズンに同アライアンスの対象地域を訪れた豪州人スキー客は、前年比約54％増の2,000人。同常務理事は今回のエキスポ参加などにより、来シーズンには2〜3割の上乗せを期待していると述べた。